ウエルテックのブログで度々あげていますが、今だ大流行のインフルエンザ。

厚生労働省が1月26日にまとめたインフルエンザの発生状況によると、全国の推計の患者数は約283万人で、調査を始めた1999年以来最多となった。学級閉鎖や学年・学校閉鎖になった保育園、幼稚園、学校の数は、21日までの1週間で7536カ所にのぼっている。

大流行のたびに言われるのが、「集団免疫」。

今から31年前に当たる1987年までの11年間だけだったが、小中学校でインフルエンザワクチンの集団接種が義務づけられていて、大半の子どもが学校で接種を受けていた時代がありました。

学校に校医が来て、クラスごとに並び、順番で注射を打たれるのが集団接種。
この集団接種が始まるきっかけは、1957年の新型インフルエンザ(アジアかぜ)の大流行。

約300万人が感染し、約8000人(推計)が亡くなったのです。このときの教訓から、1962年から子どもへの接種が推奨されるようになり、1977年には予防接種法で小中学生の接種が義務化されました。

だが、ワクチンを接種した後に高熱を出して後遺症が残ったと、国に損害賠償を求める訴訟が相次ぎ、国が敗訴するケースも少なくなかった為、こうした社会情勢を背景に政府は法律を改正し1987年に保護者の同意を得た希望者にのみ接種する方式に変更、 1994年には打っても打たなくてもいい任意接種に変わりました。

同時にワクチンそのものの効果を疑問視する声も広がり、かつて100%近かった小中学生の接種率は、90年代、極めて低くなりました。

ワクチンが集団で接種されていた時期、希望者だけに接種した時期、そして任意接種になった時期、再び増えてきた時期など5期に分け、その間の接種率と学級閉鎖の数の推移を比べた結果は、明らかです。

大半の子どもが打っていた4年間の学級閉鎖の日数は1.3日。それが緩和されると接種率の低下と反比例する形で8.3日、20.5日と増えていきます。1996年には、この学校の児童の接種率は0.1%まで下がったのです。

だが同時に、高齢者施設でインフルエンザが流行し、入所者が相次いで亡くなったり、インフルエンザから脳症になって亡くなる子どもが増えたことなどがマスコミで相次いで報じられるようになった。そうした状況から、この学校でも1999年からインフルエンザワクチンを打つ人が増え始めるとともに学級閉鎖の日数も減っていきました。

つまり、集団接種をやめて接種率が下がると、その分インフルエンザになる子どもが増え、逆に上がると減るという結果が出ている。

いま、日本のインフルエンザワクチンは、定期接種の対象になっている高齢者らを除き、任意接種なので、医療機関で打つと1本3500円~4000円前後します。

ワクチンを打った人は確実にインフルエンザにかからないという訳ではないし、一人一人がうがいや手洗い、人混みを避けるなどの予防策を講じることはもちろん大事なのです。

そこでウエルテックがお勧めしているのが次亜塩素酸水による除菌です。

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